最近クラウドコンピューティングという言葉をよく耳にします。
クラウドコンピューティングとは「ネットワーク、特にインターネットをベースとしたコンピュータの利用形態である。ユーザーはコンピュータ処理をネットワーク経由で、サービスとして利用する。」ということです。（参照wikipedia:クラウドコンピューティング）
それとちょっと似たようなものにシンクライアントというものがあります。
シンクライアントとはユーザーが使うクライアント端末に必要最小限の処理をさせ、ほとんどの処理をサーバ側に集中させたシステムアーキテクチャ全般のことを言う(広義のシンクライアント)。または、そのようなシステムアーキテクチャで使われるように機能を絞り込んだ専用のクライアント端末のことを言う場合もある(狭義のシンクライアント)。（参照wikipedia:シンクライアント）
いずれもちょっとややこしいイメージがありますね。
でもシンクライアントを構築する会社さんのお話を聞きましたら、とてもシンプルで良いことづくめの、まさに目から鱗のシステムです。
マイクロソフトのwindowsは常に新しいバージョンを発売しています。
最近はwindows7が出ています。
私はvistaを利用していますが、結構重くて苦労しています。
windows98のマイクロソフトのサポートは既に終了していますし、2010年6月にはwindows2000professionalのサポートが終了します。
サポートが終了すると言うことは、それらのOSのパソコンを企業が使うことはセキュリテ面でモラルとして難しくなります。
そのため仕方なくパソコンを買い換える必要があります。1台10万円として、10台で100万円、100台で1000万円です。
最近の不況のなかでパソコンの買い替えは経営を圧迫しますね。
しかしシンクライアントにすればパソコンの買い換えは必要なくなります。
しかも古いOSのパソコンをそのまま使うことも可能です。
そうなるともうパソコンは捨てる必要がなくなります。ISO14001を取得されている企業にとっても大きなプラスです。
環境にもとっても優しくなります。
さらにシンクライアントによってセキュリティが大幅に強化されます。帰宅後や休日に仕事をしなければならない場合、
USBにデータを取り込んで自宅で作業することもあるかと思いますが、これはセキュリティ面において大変良くありません。
シンクライアントはデータを持ち出すことが一切できません。インターネットに接続できる環境があれば世界中どこからでも
仕事ができます。自宅のパソコン、iPhone、Macからでも快適なWindows環境で仕事ができるようになります。
シンクライアントの構築は会社の規模にもよりますが、100人の社員が使えるような形で100万円もしないそうです。
これからは社員用のパソコン（windows入り）は必要なくなります。PC端末さえあれば良いのです。
PC端末は新品で2万円くらいで売っています。
パソコンの起動に30分かかる…なんてストレスともサヨナラできます！！
パソコンの買い換えに頭を抱えている経営者さんがいらっしゃったら、
安い、早い、安全と良いことづくめのシンクライアントを是非おすすめいたします！
2009年もあと少しで終わりですね。
今年も色々ありました。私たちにとってはとても良い年でした。
来年は今年作った基盤を大きく飛躍させる年にしたいと思っています。
2010年は様々なものが大きく変わっていくような気がします。
マーケティングもITも、そして経済や金融も大きく変わるでしょう。
変わるというよりも、変わらないと時代に対応できないと言った方が適切かもしれないですね。
結果的には来年も引き続き良い年となることでしょう。
最後にバッタさんから今年のお礼の挨拶があります。
ありがとうございました！
プロモート動画が10月から始まっています。
プロモート動画とはアドワーズの動画版です。
膨大な数のyoutube動画をキーワードに連動したアドワーズのような広告として
サイトの右側にPRしてくれます。
PRしたい動画があるけれどなかなか見てもらえない、という悩みを一気に解決してくれそうですね。
動画が益々重要な時代になってきたようです。
ITの発達と景気変動によるコスト削減などの影響でビジネススタイルは
今後ますますバーチャル会社化されるかもしれない。
サンフランシスコ／シリコンバレー 最新Webトレンドレポートに参考になる記事がありました。
「会社にはオフィスは必要ない」、「自分の会社の従業員は1人も会ったことがないよ。」・・・
今までの概念を大きく覆す意見ですね。
インターネットさえつながっていれば、コミュニケーションはメール、携帯、チャット、スカイプなどで十分です。
Google Appsなんかも活用すればスムーズに業務を遂行できるでしょう。
これからはビジネスの形態が大きく変わり、会社に雇用されるというより、個人事業主がプロジェクトとして
集まったり、継続的な業務を外注または提携のような形で運用されていくのかもしれませんね。
大手企業が副業を公認とした今の時代にマッチするビジネススタイルではないでしょうか。
ITとインターネットを使えば、上司に管理さることなく、自分の好きな仕事を自分の思うようにデザインできると
人生がとてもダイナミックなものになりますね。
アドワーズやオーバチュアでの管理画面で効果測定は十分という方もおられるでしょうが
間接効果を測定するにはアドエビスが役に立ちます。
ワードシーカーさんの事例はとても参考になりますのでご紹介します。
くわしくはこちらをご覧ください。
Google、友だちの居場所がわかる「Latitude」提供開始
MarkeZineより
Googleマップの新機能である「Google Latitude（ラティチュード）」は、招待した友人と自分の居場所を共有するサービスで、まずはNTT ドコモのAndroid携帯「HT-03A」向けにリリースされた。
居場所を共有する友達を招待しておくと、その友達の居場所がマップ上に表示される。自分の居場所は、表示・非表示のほか、任意の場所を設定するこ ともできる。位置情報の共有には、個別の相手との明示的な許可が必要になるため、第三者に勝手に自分の居場所が知らされることはないとしている。
これは子供やお年寄りの位置確認にも使えそうですね。
医療との連携もできると思います。遠隔医療で患者さんの居場所を見つけるなどへも応用ができるかもしれません。
企業サイトの内部SEOによるアクセスアップ法【パシのSEOブログ】さんに非常にためになる記事があります。
企業サイトの内部SEOによるアクセスアップ法
以下の項目についてとても分かり易く解説してあります。
・検索エンジンからのアクセス数を把握する
・多くの企業サイトが抱える問題点
・キーワード選定が間違っている
・ターゲットキーワードの変更
・企業サイトのアクセスアップ法まとめ
Googleのユニバーサルサーチの上位6位を動画が並んでいます。
海外SEOのブログに有益な情報がありました。
Googleは、ユニバーサルサーチで動画をますます好むようになってきているみたいです。
上位6位が動画となると、今までのSEOをやっていたら最上位でも7位です。
動画はやらざるを得なくなるかもしれませんね。
デジタルサイネージやストリーミングによる動画の販促プロモーションは最近盛んになってきていますが、コンバージョンの測定が難しいところが難点です。
電通とグーグルによる広告効果についての有益な記事がありましたのでご紹介します。
YouTube投稿動画の広告効果はいかに–電通とグーグルが共同調査
動画共有サイトに動画を投稿し、プロモーションに活用する企業が増えている。しかし、その効果を計測する指標はまだ完全に確立されてはいない。
インターネット上の動画の再生回数とその認知率にはどのような関係があるのか、また、動画は購買行動に結びつくのだろうか――こういったインター ネット動画の効果を調べるため、電通とグーグルがYouTubeのデータをもとに共同で調査した。その結果、再生回数と認知率の相関度合いや、 YouTube上で動画を見たユーザーが動画内の商品に高い購入意向を示すことがわかったという。
この調査は3月、関東地方に住む15歳以上50歳未満のPCインターネットユーザー1万人を対象に実施した。YouTubeに投稿されているオリ ジナル動画45素材（うち一般ユーザー作成動画22素材、企業作成動画23素材）を使って、動画の認知率や動画視聴後の変化などを調べた。
その結果、動画で扱われている商品に「興味・関心がある」と答えた人の割合は、動画を認知しているユーザーと認知していないユーザーの間で1.9倍の差があった。また、「購入意向がある」と答えた人も1.8倍の差が出た。
電通インタラクティブ・メディア局メディア企画室の吉羽一高氏によると、「テレビで同様の調査をした場合、差が2倍になることはない」といい、すでに商品に対して関心や購入意向を持っているユーザーがYouTubeの動画を見るため、高い数値が出たようだ。
動画で紹介された商品を実際に購入したユーザーにきっかけを尋ねたところ、「YouTubeがきっかけ」と答えた人は平均で15.1％いたとい う。特に映画やゲームなどのエンターテインメントコンテンツでは、この割合が高かった。また、テレビ広告と連動したキャンペーンがYouTube内でも展 開されている場合や、動画内に商品の機能や効果を伝えるメッセージが含まれている場合、YouTube内の動画が購買行動につながる率が高くなるとのこと だ。
ただ、YouTubeだけにプロモーションを注力すれば良いというわけではないと吉羽氏は言う。
「テレビCMとYouTubeを連動させたある企業のキャンペーンの結果を分析したところ、『テレビCMとYouTubeの動画の両方を見た』と 答えた人は約27％、『YouTubeのみを見た』と答えた人は約3％だった。つまり、多くの人はテレビCMしか見ていないということだ。テレビCMで多 くの人にリーチし、YouTubeは商品に興味を持った人を誘導する“受け皿”として活用するのが効果的だろう」（吉羽氏）
また、YouTubeであればテレビCMでは流せないような長尺のものや、よりニッチな内容のものも配信できる。「濃いユーザーを獲得するには、YouTubeは良いツールだ」と吉羽氏は分析する。
インターネット動画は話題性が鍵
電通とグーグルは、動画の再生回数と認知率の関係についても調査した。その結果、一般ユーザーが投稿した動画の場合、再生回数50万回でYouTubeユーザー内の認知率は6.1％となった。
ただ、当時のYouTubeユーザー数は約1800万人で、認知率をかけあわせると当該動画をおよそ100万人が見た計算になってしまう。吉羽氏 が調べたところ、ユーザーは同じシリーズの別の動画や、YouTube内もしくは別の動画共有サイトにコピーされた同じ動画も見ていたことがわかった。
例えば、ある子猫の動画はYouTubeで約233万回再生されていたが、同じ動画が別ファイルとしてYouTubeに投稿されて約33万回再生 されていたほか、ほかの動画サイトでも数十万回の再生がされていた。結果として、ウェブ全体ではおよそ306万回再生されていたという。
また、動画の内容によっても認知率は異なる。面白い、話題性があるなど、人に伝えたくなる要素が盛り込まれているほど認知率は高く、ジャンルでは音楽やダンス、動物などの動画の認知率が高くなる傾向にある。
動画を視聴したきっかけを聞いても、「YouTube視聴後の関連動画からアクセスした」（23.8％）に次いで「テレビ番組で話題になってい た」（20.1％）、「友人・知人からの口コミ」（17.7％）、「雑誌・ウェブサイトなどで紹介されていた」（12.6％）が挙がるなど、メディアや口 コミでの話題が鍵となっているようだ。
動画の経路としては、「YouTubeで検索した」（15.8％）、「YouTube内の関連動画を視聴時」（14.0％）、「YouTubeのトップページ」（9.5％）となっており、外部サイトよりもYouTube内での誘導のほうが多い結果となっている。
検索からの流入が多いことから、吉羽氏は動画のメタ情報が重要になると分析する。動画のタイトルやタグ、説明文やサムネイルなどにキーワードを盛り込むことで、検索されやすい動画を目指すべきとのことだ。
この結果を見るとYouTubeだけでなく、TVや雑誌、WEBなどのクロスメディア戦略を仕掛ける必要がありそうです。
またYouTube内で検索ヒットするためのタイトル、タグ、説明文を最適化することも重要な要素となりそうです。
フラッシュであれば動画の効果測定は可能のようですが、YouTubeで簡単に効果測定ができるようになると、今後の動画広告プロモーションがさらに盛り上がることでしょう。
