Googleのユニバーサルサーチの上位6位を動画が並んでいます。
海外SEOのブログに有益な情報がありました。
Googleは、ユニバーサルサーチで動画をますます好むようになってきているみたいです。
上位6位が動画となると、今までのSEOをやっていたら最上位でも7位です。
動画はやらざるを得なくなるかもしれませんね。
デジタルサイネージやストリーミングによる動画の販促プロモーションは最近盛んになってきていますが、コンバージョンの測定が難しいところが難点です。
電通とグーグルによる広告効果についての有益な記事がありましたのでご紹介します。
YouTube投稿動画の広告効果はいかに–電通とグーグルが共同調査
動画共有サイトに動画を投稿し、プロモーションに活用する企業が増えている。しかし、その効果を計測する指標はまだ完全に確立されてはいない。
インターネット上の動画の再生回数とその認知率にはどのような関係があるのか、また、動画は購買行動に結びつくのだろうか――こういったインター ネット動画の効果を調べるため、電通とグーグルがYouTubeのデータをもとに共同で調査した。その結果、再生回数と認知率の相関度合いや、 YouTube上で動画を見たユーザーが動画内の商品に高い購入意向を示すことがわかったという。
この調査は3月、関東地方に住む15歳以上50歳未満のPCインターネットユーザー1万人を対象に実施した。YouTubeに投稿されているオリ ジナル動画45素材（うち一般ユーザー作成動画22素材、企業作成動画23素材）を使って、動画の認知率や動画視聴後の変化などを調べた。
その結果、動画で扱われている商品に「興味・関心がある」と答えた人の割合は、動画を認知しているユーザーと認知していないユーザーの間で1.9倍の差があった。また、「購入意向がある」と答えた人も1.8倍の差が出た。
電通インタラクティブ・メディア局メディア企画室の吉羽一高氏によると、「テレビで同様の調査をした場合、差が2倍になることはない」といい、すでに商品に対して関心や購入意向を持っているユーザーがYouTubeの動画を見るため、高い数値が出たようだ。
動画で紹介された商品を実際に購入したユーザーにきっかけを尋ねたところ、「YouTubeがきっかけ」と答えた人は平均で15.1％いたとい う。特に映画やゲームなどのエンターテインメントコンテンツでは、この割合が高かった。また、テレビ広告と連動したキャンペーンがYouTube内でも展 開されている場合や、動画内に商品の機能や効果を伝えるメッセージが含まれている場合、YouTube内の動画が購買行動につながる率が高くなるとのこと だ。
ただ、YouTubeだけにプロモーションを注力すれば良いというわけではないと吉羽氏は言う。
「テレビCMとYouTubeを連動させたある企業のキャンペーンの結果を分析したところ、『テレビCMとYouTubeの動画の両方を見た』と 答えた人は約27％、『YouTubeのみを見た』と答えた人は約3％だった。つまり、多くの人はテレビCMしか見ていないということだ。テレビCMで多 くの人にリーチし、YouTubeは商品に興味を持った人を誘導する“受け皿”として活用するのが効果的だろう」（吉羽氏）
また、YouTubeであればテレビCMでは流せないような長尺のものや、よりニッチな内容のものも配信できる。「濃いユーザーを獲得するには、YouTubeは良いツールだ」と吉羽氏は分析する。
インターネット動画は話題性が鍵
電通とグーグルは、動画の再生回数と認知率の関係についても調査した。その結果、一般ユーザーが投稿した動画の場合、再生回数50万回でYouTubeユーザー内の認知率は6.1％となった。
ただ、当時のYouTubeユーザー数は約1800万人で、認知率をかけあわせると当該動画をおよそ100万人が見た計算になってしまう。吉羽氏 が調べたところ、ユーザーは同じシリーズの別の動画や、YouTube内もしくは別の動画共有サイトにコピーされた同じ動画も見ていたことがわかった。
例えば、ある子猫の動画はYouTubeで約233万回再生されていたが、同じ動画が別ファイルとしてYouTubeに投稿されて約33万回再生 されていたほか、ほかの動画サイトでも数十万回の再生がされていた。結果として、ウェブ全体ではおよそ306万回再生されていたという。
また、動画の内容によっても認知率は異なる。面白い、話題性があるなど、人に伝えたくなる要素が盛り込まれているほど認知率は高く、ジャンルでは音楽やダンス、動物などの動画の認知率が高くなる傾向にある。
動画を視聴したきっかけを聞いても、「YouTube視聴後の関連動画からアクセスした」（23.8％）に次いで「テレビ番組で話題になってい た」（20.1％）、「友人・知人からの口コミ」（17.7％）、「雑誌・ウェブサイトなどで紹介されていた」（12.6％）が挙がるなど、メディアや口 コミでの話題が鍵となっているようだ。
動画の経路としては、「YouTubeで検索した」（15.8％）、「YouTube内の関連動画を視聴時」（14.0％）、「YouTubeのトップページ」（9.5％）となっており、外部サイトよりもYouTube内での誘導のほうが多い結果となっている。
検索からの流入が多いことから、吉羽氏は動画のメタ情報が重要になると分析する。動画のタイトルやタグ、説明文やサムネイルなどにキーワードを盛り込むことで、検索されやすい動画を目指すべきとのことだ。
この結果を見るとYouTubeだけでなく、TVや雑誌、WEBなどのクロスメディア戦略を仕掛ける必要がありそうです。
またYouTube内で検索ヒットするためのタイトル、タグ、説明文を最適化することも重要な要素となりそうです。
フラッシュであれば動画の効果測定は可能のようですが、YouTubeで簡単に効果測定ができるようになると、今後の動画広告プロモーションがさらに盛り上がることでしょう。
SEOのキーワードを決める作業はとても重要です。
キーワード選定のミスはSEOの失敗とイコールです。
Google Adwordsのキーワードツールで検索数を調べられますが、この数値は推測値です。
検索数は市場のニーズと理解しても問題はないと思いますが、コンバージョンまでの予測は不可能です。
キーワードを入力しただけ、コンバージョンレートまで表示してくれるツールがあれば最高です。
しかし現在このようなツールはありません。
例えこのようなツールがあったとしても、今のトレンドの変化のスピードはとても速いです。
結論から言うと、最適なキーワードを調べるには自分で実際にマーケティングを行って調べるしかありません。
その方法は「PPC広告で実際に広告を出稿してコンバージョン率を測定する」という手法です。
人に聞くより、自分で実践して確認したことが、一番の確信となり自信になります。
同じコンテンツだがURLが違うサイトが存在している場合があります。
この状態は検索エンジンに対して好ましくありません。
それの対処法で有益な情報がありました。
解決策
例えば、あるページが、以下の4種類のURLでアクセス可能だとします。
●http://example.com/
●http://example.com/index.html
◎http://www.example.com/
●http://www.example.com/index.htmlこのとき、3番目の「 http://www.example.com/ 」を正式なURLとして検索エンジンに登録して欲しい場合は、HTML内に以下のように記述しておきます。
<link rel=”canonical” href=”http://www.example.com/“>
上記のように、link要素を使って「rel=”canonical”」と記述すれば、href属性で指定したページを正式なURLとして（検索エンジンに）伝えることができます。
こうすることで、望ましくないURLの方が登録されてしまう可能性を減らすことができます。
※絶対にこの指示に従ってくれるわけではありませんが、参考として解釈してくれます。
なお、この記述は、Google、Yahoo!、Bing（Microsoftの検索サイト）でも共通して有効です。
とても便利な方法ですが、事前に重複コンテンツを制作しないよう注意することが大切ですね。
MarkeZine より
ビデオリサーチの調査で、新聞広告は「信頼」、ネット広告は「情報」に高い評価が集まっていることがわかった。
全体の8割以上が「テレビなどで知っているニュースでも新聞で改めて読む」と回答。男女40代以上では9割前後に達している。
ビデオリサーチの調査で、新聞広告は「信頼」、ネット広告は「情報」に高い評価が集まっていることがわかった。
新聞の利用は女性層、特に30代以上でスコアが高くなっている。
新聞広告とネット広告の比較
新聞広告とネット広告の評価を比較すると、新聞広告は「メッセージ訴求力」「レスポンス」「信頼性」の評価が高い一方、ネット広告は商品やサービスの「理解」や「比較」といった情報の提供で高評価を得ており、同調査では両者は互いに補完し合える関係にあるとしている。
しかし、「信頼できる広告」としての評価は、新聞広告とネット広告で大きく評価が分かれており、ネット広告への不信感が根強いことをうかがわせる。
ネットの時代と言えども、新聞の信頼感、安心感は根強いようですね。
ネットにさえ広告を出しておけば良いというものではなく、アナログ的な広告戦略とのバランスが大切ですね。
口コミ調査は昔は街頭インタビューやモニターを利用したりしていましたが、今はやはりネット活用が主流です。
BtoCの商品を販売する企業では、ネット上にあふれるブログを分析することで商品の評価などを分析しているようです。
明星食品では、商品の評判や満足度、キャンペーン展開の効果など、消費者や市場の反応をすばやく知るために、BIGLOBEのブログ分析ツールを採用。数 字に表れにくい消費者の生の声や本音を収集して、多彩な角度から分析・検証することで、商品の改良やマーケティング戦略に役立てている。その成果について 明星食品株式会社 マーケティング本部 マーケティング部 主事 小倉慎一氏に話を伺った。
「これまでの消費者調査ではコストや時間、調査対象商品数の制限等が課題に」
商品ライフサイクルの短縮による厳しい開発競争や、競合商品との激化する販売競争の中で、売上げ拡大を図るには3つの条件をクリアしなくてはならない。第1は、消費者ニーズに合った商品開発。第2はスーパーやコンビニエンスストアなど流通店への提案力。そして第3が、効果的なマーケティング展開である。
これらの3つの条件をクリアするためには、市場の反応を正確に、スピーディに把握することが不可欠だ。明星食品では、これまでグループインタビュー や街頭 調査、ネット調査等を通じてさまざまな消費者情報の収集と分析を行ってきたが、そこにはいくつかの課題や不満が残っていた。
そこで着目したのが、ブログ分析サービスである。明星食品では、数社のブログ分析ツールを実際に試用して使いやすさや分析機能を比較検討した結果、BIGLOBEが提供する「感°Report（かんどれぽーと）」の導入を決めた。
大手企業が厳選したツールであれば利用してみる価値はありそうです。BtoC事業のメーカーさんは覚えておいて損はないと思います。
医療機関とデジタルサイネージの相性はとてもいいです。
待合室で健康情報や病気や薬に関する情報が動画配信されていれば必ず見ます。
病院での平均待ち時間は40分だそうです。
病院での平均待ち時間は40分、待合室のデジタルサイネージにおける広告効果とは？
病院での待ち時間は、待合室にあるテレビをなんとなく見ているという人も多いはず。メディアコンテンツファクトリーは、待合室に設置されたデジタルサイネージの広告効果について調査を行った。
病院での待ち時間の平均は40分。病院の待合室で患者がとる行動としては「テレビ画面の視聴」が76％と最も多く、続いて「本・新聞・雑誌を読む」が43％となっている。その実視聴割合は60％程度に達しており、“ながら見”が少ない良好な視聴態度となっている。
患者の待合室での行動
また、健康情報を交えた広告番組（インフォマーシャル）についてたずねたところ、患者全体の56％が当該番組を見たと回答。また、85％の患者が院内での情報発信に「病気・薬の情報」を希望しているという。
病院の待ち時間はテレビに見入る人が多い
記事にあるように、病院では当然健康情報に興味がある人が居るので、役立つ健康情報は高いニーズがあるのでしょう。
特に生活習慣病は分かっちゃいるけどやめられない、という感じでなかなか習慣を変えるのは難しいですから
デジタルサイネージを見たことで、習慣を改善するきっかけになればとても有益ですね。
動画を制作したら、多くの人に見てもらわなければ意味がありません。
動画の配信は、リアルでのデジタル看板などによる配信とWEBによる配信の２つの方法が主軸となります。
リアルにおいては最近、デジタルサイネージが盛んになり、ビルの壁面やビルの待合室等で配信されているケースをよく見かけます。
一方、WEBでの配信はyoutubeやニコニコ動画や海外ではVimeo等にて配信されるケースが多いようです。
配信は無料ですから、利用者が多いのは当然です。
個人利用でしたら高画質かつ無料のこれらの媒体による配信で十分満足のいく配信が可能です。
しかし企業が有益なコンテンツを配信する場合は少し問題があります。
その問題は大きく２つあり、１つは大切なコンテンツを見知らぬ誰かに持って行かれやすいという点です。
重要な情報が含まれる動画ファイルを勝手に編集され、WEBで公開でもされたら刑事問題にも成りかねません。
2つ目は配信される画面にyoutubeなどのロゴが入ってしまうことです。
このロゴが動画ファイルのテロップと重なってとても見づらく、大事なメッセージを伝える妨げになります。
youtubeロゴとテロップの被り問題
またyoutubeを利用していることが分かるので、人によってはチープに感じる人もいるかもしれません。
そこで私たちはオリジナルの動画配信プラットフォームをおススメしています。
オリジナルのプラットフォームは多くあります。その中でブライトスコーブやHELIOS.CoTVがおススメです。
ブライトスコーブを利用したオレンジページさんのケーススタディはとても参考になります。（オレンジページ キッチンTV）
ブライトスコーブは初期費用無料、月額10万円程度のASPタイプ。
HELIOS.CoTVは初期費用100万円程度、月額無料（サーバー別途必要：さくらの専用サーバのRAID以上推奨）のパッケージタイプです。
ご質問やお問合せがございましたら、お気軽にどうぞ！
サーフお問合せ:052-846-5622
リスティング広告を打つ時に効果測定を行うことは常識です。
費用対効果を追求して最大限の利益を得ることは多くの方が実践していると思います。
CPA = Cost Per Acquisition（コスト・パー・アクイジション – 顧客獲得単価）についてSphinn Japanに参考になる記事があります。
記事はこちら→リスティング広告とライフタイムバリューの関係
例
原価3,000円で売値が10,000円の商品を購入したユーザーの平均リピート率が25%だった場合、上限CPAは【3000円】とされがちですが、2度までの購入で区切れば顧客平均のライフタイムバリューは
【売値10,000円 × 平均リピート率25% = 12，500円】
となりますので、ライフタイムバリューを考慮したCPAの上限は
【顧客平均のライフタイムバリュー12，500円 × 原価率30% = CPA上限3750円】
となります。
なるほど、長期的に見たLTVを考慮したCPAを目標にすることは大切ですね。
